「DXを推進したいけど人材がいない」「そもそもDX人材^(※1)ってどう育成するの？」そんな悩みを抱える企業は多いのではないでしょうか。
ここでは、ノーコードツール「SmartDB」を活用した結果、DX人材を育成した企業の取り組みをご紹介します。

KDDI流の「DX人材」育成法

プロジェクトに関わる社員のほか上位役職者やパートナー企業を含めた方が「SmartDB」の資格を取得し、延べ200名の業務デザイナーを輩出したKDDI株式会社。どのようにDX人材を育成し業務改善を現場で自律的に行える文化を醸成したのか、KDDI流「DX人材の内製化」の取り組みが動画内で語られています。

現場の業務改善がDX人材育成に

KDDI株式会社では、現場メンバーがノーコードツールを活用し自ら業務改善に取り組むことで、デジタルスキルを実践的に学び組織変革スキルを発揮する環境を構築しました。DX人材不足が課題となるなか、こうした現場発の取り組みは企業にとって大きな価値をもたらします。
大企業を中心にノーコード活用による業務改善の動きは着実に広がっており、その評価指標として業務改善スキルを証明する認定資格制度「SmartDB Certified Specialist（以下SCS）」が注目されています。KDDI株式会社でもこの制度を活用し、内製化人財の育成を推進中です。

「SCS」資格取得者拡大中！女性比率は約4割

SCSは「SmartDB」に関するスキルや経験を証明し、DX推進に必要な人材であることを認定するプログラムです。2023年2月の開始以来導入企業は着実に増加しており、2025年9月にはSCS資格取得者が3,000名を突破しました。 ^(※2)

さらに、SCS資格取得者のうち女性の割合は 約39％。これは、IT技術者全体の女性割合（約21％） ^(※3)を大きく上回り、IPA情報処理技術者試験の女性比率（約13％） ^(※4)と比べると約3倍に相当します。IT分野で女性参画が課題とされるなか、企業にとっては多様な人材プールを活かす手段となり、個人にとってはキャリア再構築の機会にもつながっています。
「SmartDB Certified Specialist（SCS）」詳細はこちら

【SCS認定企業 ※一部抜粋】

DX人材育成の事例をご紹介（一部抜粋）

大阪市高速電気軌道株式会社

DX人材育成プロジェクト始動
～最大5,700IDの業務デジタル化基盤 SmartDB®︎で挑戦～

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J-POWERジェネレーションサービス株式会社

全社約1,500名でSmartDB®︎を利用開始
～デジタル人材育成にも注力、現場主導の業務改善を可能に～

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富士ソフト株式会社

IT未経験者がSmartDB認定制度（SCS）をコンプリート！
業務改善のアプローチ手法を体系的に習得

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そのほか 大企業の取り組み事例はこちら

DX人材育成のヒントが学べるイベント

大企業の担当者から「DX推進の事例や秘訣」を学べるイベント、「デジタルの民主化DAY」 を定期開催しています。これまで、製造・小売・金融・不動産など幅広い業界の登壇者が、自社の業務改革事例や推進の工夫を紹介してきました。
さらに、本イベントでは「DX人材育成」のヒントも満載です。DX推進に悩んでいる方、他社事例を知りたい方はぜひご参加ください。

「デジ民DAY」とは

いま企業には、自らIT変革を進める「DX内製化」が求められています。その中心となるのが、業務部門が主体的に課題を解決し価値を生み出す仕組み＝「デジタルの民主化」です。「デジタルの民主化DAY（デジ民DAY）」は、それを実現した大企業の改善事例を紹介するイベントです。

デジタルの民主化とは？

おすすめポイント

• 一度に学べる！大企業の最新DX事例
• ここでしか聞けない！現場のリアルな課題と工夫
• 担当者が語る！DX推進の実践ノウハウと成功のヒント

▶︎詳細・お申し込みはこちら： https://hibiki.dreamarts.co.jp/smartdb/democratization-day/